取得可能な資格

認定心理士

日本心理学会認定心理士とは心理学の専門家として仕事をするために必要な，最小限の標準的基礎学力と技能を修得している，と日本心理学会が認定する資格のことです。

社会福祉主事（任用資格）※

社会福祉主事とは、福祉事務所につとめる（任用される）者に要求される資格であり、社会福祉施設職員等の資格に準用されています。社会福祉各法に定める援護又は更生の措置に関する事務を行うために、福祉事務所には必置義務があります。

児童福祉司（任用資格）

児童福祉司は、児童福祉法の定めにより児童相談所に配置・所属する職員で、地域において、児童の保護や指導、その他児童の福祉に関することについて相談じるケースワーカーです。大学卒業後、１年間の実務経験が必要となります。

児童指導員（任用資格）

家庭の事情や障害などのため、児童福祉施設で生活を送っている0〜18歳までの児童を親など保護者に代わり、健全に成長するように生活指導します。一般的には、児童に対する生活指導計画の立案や家庭的な援助、児童相談所や学校との連絡などが主たる職務です。

• ※印の資格は、所定の単位を修得することで、卒業時に取得できます。

卒業後の進路

講義や演習で得た人の心に関する知見とスキルは、社会のさまざまなシーンで活かすことができます。

一般企業（営業・販売・サービス部門）

人間関係やコミュニケーションに関する知識と優れた対人関係能力を用いて、人と接する仕事で活躍します。また、社会動向にともなう消費者の心理や行動を解析し、求められているサービスを提供します。

一般企業（人事・労務・教育研修部門）

いろいろな産業や職場内外における集団の中での人のあり方をふまえ、個人の適性を測定・解釈することによって、企業や施設などの組織の中核で人材および研修に関わる仕事に携わります。

一般企業（研究・商品開発・マーケティング部門）

人が必要としているものや、関心や興味をもつものが何なのかを見定める心理的な感性と研究・開発に必要なスキルを使い、売れる商品や便利な製品を提案します。また、行動の分析や意識調査を担当します。

医療・福祉施設

子ども、高齢者、障害者、患者といった援助を必要とするさまざまな人の、快適な日々を送るための生活支援を考えます。いろいろな場面や状況における心の動きや行動をとらえ、訓練や指導にあたります。

カウンセラー

身につけた実践力を、教育・産業・福祉・医療など社会のあらゆる場面で活かし、心理的な援助を行います。臨床心理士の資格取得を目指して、臨床心理士養成のための大学院に進学することが重要になります。